DXの目的とは？DXにおける目的の重要性を解説
DXを推進したいけど何から始めたら良いのだろう？そもそもDXってなんのためにやるの？このように思っている人が多いのではないでしょうか。DXを実現しないと転落する「2025年の崖」なんてものもあると言われています。「何から始めたら良いのかわからない」その原因はDXの目的が明確でないことにあるかもしれません。DXにおける目的の重要性と具体的な例を解説していきます。
目次
DXの意味
DX実現における目的の必要性
IT化の意味
IT化とDXの違い
DXの目的の例
職種別の例
人事・経理の目的の例
営業・マーケティングの目的の例
組織別の目的の例
中小企業の目的の例
大企業の目的の例
組織全体での目的の例
業務の効率化・生産性の向上
リモートワークの推進
新たなビジネスモデルを生み出す
DX実現に向けて
DXがIT化で終わらないようにするために
企業目標を決める
自社の強みと弱みを明確化する
DXの目的を明確にする
まとめ
DXの意味
DX（デジタル・トランスフォーメーション）は直訳すると「デジタルによる変容」という意味になります。つまり、DXとはITツールなどのデジタル技術によって私たちの生活やビジネスが変容し、社会を豊かにすることを指します。
DXは近年ビジネス用語として定着してきています。テレビや街でDXというワードを見かけたことがあるのではないでしょうか？ITツールを利用するだけでなく、ビジネスモデルを「変革」してこそDXといえるという点が重要なポイントになります。
DX実現における目的の必要性
DXを推進していくにあたって社員にITツールを利用してもらう必要があります。しかし、目的を知らずにITツールを利用するとITツールを活用することが目的となってしまいます。これは「DX」 ではなく、「IT化」です。DXの目的が明確でないとIT化になってしまいます。「DX」と「IT化」の2つの違いを理解することでDX実現における目的の必要性を理解していきましょう。
IT化の意味
一般的にIT化とは、既存の業務のプロセスを効率化するためにITツールなどのデジタル技術を活用することを指します。簡単な例をあげると、昔は電話や手紙だったものがEメールやチャットツールに変わったのが1番わかりやすい例なのではないでしょうか。近年ではAIなどビッグデータなど効率化ではとどまらない可能性のある技術が登場していますが、大抵の場合既存プロセスの効率化＝IT化と言われます。
IT化とDXの違い
IT化とDXの違いは「変化」に注目するとわかりやすく説明できます。簡単にいうとIT化による変化は「量的変化」、DXによる変化は「質的変化」です。IT化は既存のプロセスの効率化を図るものです。社員個人でもわかりやすい変化を感じることができます。それに対してDXはプロセス自体が変化します。この変化は会社全体に関わるような変化なので社員個人では変化を感じにくい人もいます。つまり、IT化は手段、DXは目的ということになります。
DXの目的の例
ここまでの内容でDXの目的がいかに重要かということがわかっていただけたと思います。DXの目的は達成したい目標や業種、組織などによって変わってきます。
ここではそれぞれの目的の例を紹介します。
職種別の例
DXの具体的な例として何があるのか見ていきましょう。目的は職種によってさまざまなものが考えられます。
人事・経理の目的の例
人事・経理の目的の例として「人為ミスの削減」や「業務の効率化」があります。DXによって事務作業の自動化、資料の紛失などの人為的ミスの削減などが実現できます。人事・経理の目的は業務の効率化が例として挙げられます。
営業・マーケティングの目的の例
営業・マーケティングの目的の例として「顧客ニーズの把握」が挙げられます。DXによってより多くの顧客データの一元管理や正確なデータ分析が可能になります。その結果、顧客満足度の向上や顧客ニーズの把握をすることができます。営業・マーケティングには顧客データの蓄積分析などが例として挙げられます。
組織別の目的の例
以下では、組織の大きさによる具体例を見ていきましょう。
中小企業の目的の例
中小企業の目的の例として「業務・事務作業の効率化」が挙げられます。DXを推進することにより、事務作業をリモートで行うことが可能になったり、事務作業にかかる時間の軽減、ミスの削減などに繋がります。中小企業は大企業とは違い、従業員の少なさがネックになってきます。事務作業や業務の効率化を図ることで従業員ひとりひとりが他の業務を行うことも可能になります。中小企業では、従業員ひとり当たりの業務量アップが目的として挙げられます。
大企業の目的の例
大企業では資金力を生かした、「顧客データの活用」が目的の例として挙げられます。クラウドなどのようなツールによって顧客データの一元化が可能です。これにより、良質なデータベースを得ることができます。また、大量の顧客データの分析を行うことで顧客理解の深化が可能になります。データ分析による「ニーズの把握や顧客満足度の向上」が目的の例として挙げられます。
組織全体での目的の例
会社組織全体の目的として、DXの目的を考えることもあります。組織全体の具体例を見ていきましょう。
業務の効率化・生産性の向上
DXによって、業務の効率化や生産性の向上を実現することができます。DXによって業務が効率化されることで、従業員は単調な作業をする必要がなくなります。すると、顧客とのコミュニケーションに時間を割いたり、新しく、画期的な商品やサービスの案を考えたりすることに時間を当てることができます。また、単調な作業よりも自分で考え、行動する業務の方が社員の成長にもつながり、会社にとっても社員にとってもいい影響を与えます。
リモートワークの推進
DXによって、書類などの会社において紙で扱われているものを電子化できれば、時間や場所に縛られることなく、リモートワークを実現することができます。現代は、少子高齢化の世の中で社員の生産性の向上が必要です。そのためには働き方改革が必要とされています。リモートワークの実現によって社員のワークライフバランスの向上につながり働き方改革が可能になります。また、通勤にかかる費用の削減も可能です。結果的に社員の働き方に対する満足度の向上や作業効率の向上にも繋がり、良い影響を与えます。
新たなビジネスモデルを生み出す
DXを推進していくことで、新しいビジネスモデルを生み出すことができる可能性があります。UberやNetflixがDX推進によって新しいビジネスモデルを生み出した例になります。DXは、デジタル技術によって人間では不可能だったデータ分析など様々なことを可能にします。今までは実現できなかった新しいビジネスモデルを生み出し、社会を豊かにするサービスや商品を提供できるようになります。
DX実現に向けて
ここまで、DX推進にあたって目的の重要性と具体的な例について説明してきました。ここではDX実現の方法について、目的の設定の仕方や適切な順序について解説します。
DXがIT化で終わらないようにするために
繰り返しになってしまいますが、DXの起こす変化は「質的変化」です。これは社内全体に大きな影響を及ぼすものです。製品・サービス・ビジネスモデルを変革するものであるため、「リモートワークをなんとなく始めてみたいな」「AIを導入して流行りに乗りたい」と言うような「なんとなく」の気持ちだけではDXになりません。ただ使うでけではIT化と何も変わりません。IT化で終わってしまわないようにこれから説明するポイントに気を付けながらDXを推進していきましょう。
企業目標を決める
DXを推進していくにあたって、企業としての目標の設定をしましょう。売上の向上なのか、顧客理解の深化なのか、業務の効率化による残業時間の削減なのか。このような企業目標の達成の手段としてDXが必要となります。DXは企業目標を基に進められます。よって、現状で自社がDXを通して何を解決したいのか、成し遂げたいのか、つまり目的を明確にするために企業目標を定める必要があります。
自社の強みと弱みを明確化する
企業の目標を定めた後は、自社の強みと弱みを明確化しましょう。この作業によって自社への理解が深まります。SWTO分析を用いて自社について分析しても良いでしょうし、顧客へのアンケートによって強み、弱みを把握することもできます。例えば、中小企業やベンチャー企業で人手が足りないと言うことが弱みであるならば、「RPAによる業務の自動化」が具体的なアプローチとして考えられます。社内でのデータの管理に困っているという弱みがあるならば「クラウド導入によるデータの一元化」が具体的なアプローチ方法として考えられます。
このように、DXを実現するにあたって、自社の強みと弱みを把握した上で強みの強化、弱みの改善に当たるようなITツールを用いてアプローチしていく必要があります。また、このアプローチによってどんな変革を社内に起こすのかということも含めてアプローチを考える必要があります。
DXの目的を明確にする
自社の強み、弱みを明確化した後はいよいよ目的を決めます。ここまでくると目的の決定はさほど難しくないと思います。DXの目的を社内で共有することも大切です。目的を共有することで社内でITツールの正しい活用につながります。ITツールの導入自体が目的だと勘違いしてしまうことで他のITツールを闇雲に導入してしまうという悪い影響を与えかねません。そのため、社内での目的の共有はしっかり行うようにしましょう。
DXに限ったことではありませんが、目的を定めそれを達成するということに意味があります。新しい技術はとても魅力的に見えがちになります。それを使うだけでも「新しい技術に触れて学びになった」というメリットを感じてしまいますが、それでは何も意味がありません。目的を定めた上でその実現にはどんな技術やツールが必要なのかという順番で検討していくことがDXに限らず重要となります。
まとめ
ここまで、目的の必要性・目的の具体例・目的の決め方について紹介しました。一番意識しないといけないのはDXとはサービス、商品・ビジネスモデルの変革にまで踏み込んでいくのがDXということです。IT化はその手段にすぎません。目的の共有が社内全体でDXを推進し、成功させる上ではとても重要になります。現在ではITツールにも様々なものがあります。使いやすいもの、目的にフィットしているものを選んで導入していくことも大切です。また、ツールの導入だけでなく、それを使いこなす人材の育成も重要な観点です。実践にフォーカスしたDX人材育成プログラムを導入することで、人材の育成を効率的・効果的に進めていくことができます。
ココエの「DX人材育成プログラム」は、e-learning形式でいつでも学ぶことができる「座学」とワークショップ形式の「実践」を組み合わせた実戦型DX教育プログラムです。経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が運営するデジタル人材育成ポータルサイト「マナビDX」でも「デジタル入門/基礎講座」としてココエのDXリテラシー基礎講座を採用しています。まずは無料体験版からお試しください。
→「座学＋実践」の実戦型DX人材育成プログラムの資料請求はこちらから（資料ダウンロード）
